１．被験者 インターネット上でも同様に不備の無かった86名（男26名、女60名）のデータを使用した。 うち、インターネット上に友達がいると答えた人数は質問紙において行ったもので17名、インターネット上で行ったアンケートで84名の合計101名。 インターネット上に友達がいないと答えた人数は、質問紙において行ったもので９８名、インターネット上での行ったアンケートで2名の合計100名となった。 |
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対面の友人との関係、インターネット上での友人との関係の比較の為に、対面の友人に対する自己開示とソーシャルサポート、インターネット上での友人に対する自己開示とソーシャルサポートを尋ね、最後にメディア意識について尋ねた。インターネット上での友人がいない場合は、インターネット上での友人に対する自己開示とソーシャルサポートに関する項目は飛ばすように記述した。 対面の友人、インターネット上での友人には『最も親しい同性の友人』を1人想定してもらい答える形式を取った。なお、インターネット上での友人に関しては対面で顔を合わせた事の無い人物に限定をした。 自己開示に関してはどのような開示をしているのかに焦点を置いて検討をしたかった為、開示内容が多彩に分類されていた榎本（1986）の自己開示質問紙を参考にした。 精神面、身体面、社会面など各項目の内容が含まれるように項目を選び、多少の文章の改変や新規作成を行い、２７項目の自己開示質問紙を作成した。 被験者は、各質問項目に対して、それぞれ5件法（１：全く話したことがない、２：ほとんど話したことがない、３：一般的なことだけ話してきた、４：かなりよく話してきた、５：十分に話してきた）で評定するように求められた。 ソーシャルサポートに関しては、ソーシャルサポートの様々な側面について焦点をあてていた、嶋（1991）のソーシャルサポートに関する質問紙を参考にした。 嶋（1991）では、ソーシャルサポートの因子として心理的サポート、娯楽関連的サポート、道具的･手段的サポート、問題解決思考的サポートの4因子があげられていたが、インターネット上での友人に関するソーシャルサポートについても尋ねる為、道具的・手段的サポートに関する項目を削除した。 また残りの因子に関しても項目数が少なかった為新しく各因子に質問項目を付け足し、４項目ずつ計１２項目の質問項目を用いた。 被験者は、各質問項目に対して、それぞれ5件法（１：全くない、２：あまりない、３：少しある、４：かなりある、５：非常によくある）で評定するように求められた。 最後に、インターネットに対してどのような意識を持っているのかを知るために、都築・木村・松井（2005）が携帯電話や電子メールなどのメディア意識測定に用いた16項目からなる質問項目を使用した。 被験者は、各質問項目に対して、それぞれ5件法（１：全く当てはまらない、２：ややあてはまらない、３：どちらともいえない、４：ややあてはまる、５：非常にあてはまる）で評定するように求められた。 |
短期大学学生へのアンケートは、授業時間の時間を借りて、質問紙を一斉配布し、回答が終わるのを待って一斉に回収した。 配布から回収までにはおよそ２０分程の時間がかかった。 アンケート終了後は、アンケートの趣旨やインターネットでの開示についてなどの説明を１０分程行った。 インターネット上でのアンケートにおいては、友人にアンケートの趣旨を説明し、メールで知人へとアドレスを伝えて貰った。 また、個人のホームページやウェブログにアンケートを行っている旨を記述してもらい、そこからアンケートページへとリンクを張った。 更に、様々な人の集まる掲示板へアンケートを行っている趣旨の書き込み、メーリングリストへアンケートをやっている旨の投稿をするなどの宣伝活動を行った。 |