構造方程式モデリング
次に、本研究における課題価値尺度が4つの下位尺度に分類された結果に基づき、学業的満足遅延の因果関係を仮定したモデル(Figure 2)を参照し、修正を施した(Figure 4)。自己調整学習の2変数は学業的満足遅延の妥当性の検討にのみ用いたため、モデルには含まれていない。それらを除く6つの顕在変数に対し、再びAmos Ver.18を用いて仮説モデルの検討を行った。なお、相関係数の結果に基づいて、課題価値の全ての側面の間に共分散を仮定して推定値を算出した。適合度は十分なものであったため、妥当なモデルであると判断した。結果をFigure 5に示す。


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